♪役所が言う「備蓄は一週間」で本当に足りるの?…AIの答えは?


こんにちは。

災害対策について、素朴な疑問があります。

私は戦後生まれですが、戦争を描いた映画…
例えば、

・この世界の片隅に

…では、防空壕の準備や焼夷弾対応、
窓ガラスにはテープを貼るなど、



…国、あるいは役場指導で半ば強制的に
国民が近所と協力して準備をしていました。

それに対し、

昨今予測される80~100年に一度という、
南海トラフ地震や首都直下地震という、
大規模な自然災害に対しては、

…ある意味、国や自治体は情報提供のみで

”実行するかは国民任せ”…に感じています。

特に「備蓄」に関しては
「3日から一週間」とされており、


(リスクが高い東京でさえ…)

南海トラフ、首都直下地震の短期の
連続地震に加え、火山噴火、



…東日本大震災の再発?の可能性を示唆する
地震や、九州エリアの火山噴火リスクをも
考えると

太平洋側は海岸沿いの

・インフラ断絶(交通、生産…)

太平洋側以外からの物資や支援困難

…広域すぎる事、海岸沿いエリアへの
インフラの断絶

…から、

国や自治体、自衛隊の対応能力不足や、
支援の遅れ…長期にわたって来ないこと
が素人目にも予測されます。

===

その予測に対し、
各自の「備蓄」は「3日から一週間」と
国や役所の言い分。

そんなので、良いのかと感じたので
AIさんに、聞いてみました。


<AI回答>

□現代の国の自然災害対策の特徴
(例:南海トラフ地震など)

① 目的:人命尊重・被害最小化
最優先は「命を守ること」
国家の存亡ではなく「個人の安全・生活再建」

② 手段:役所による情報提供+自己判断
ハザードマップ、避難情報、備蓄推奨など
ただし”実行は基本国民の「任意」”による。

…「国が強制的に守らせる社会」

「個人の判断と自助を前提にした社会」へ、
前提そのものが変わっている

…「国は支えるが、最後は自分で判断する社会」


□その背景:

①憲法・人権意識 → 強制が難しい
②多様な生活スタイル → 一律指示が非効率
③国民による自助・共助・公助が原則必要。

国、役場の能力の限界
→物理的に「全員を助ける能力がない」
→全人口分を長期備蓄するのは現実的に不可能(コスト・保管・更新)

…想定モデルの崩壊:
→3日〜1週間:自助で耐える
→その後:外部支援が到達
広域災害ではこの前提が崩れる可能性あり。
災害規模が大きすぎて“間に合わない可能性がある”

□ 現実的にどう考えるべきか

少し厳しめに言うと、

「行政は来ない前提」で考えるのが現実的。

====

AIは、現実的には「1〜2週間の自立が前提」
…と言っていますが、その期間さえどうか。

…東日本大震災、能登の震災の時の状況と
比べ、広域災害では、何がどうなるのか…。

本当に2週間で”助け”は来るのか。



それを”検証”するのは、私たちによる
自助のようです…。

尚、AIは、災害時に大事なのは、
自助の他に「協力関係」だと。

…近隣住民の方と助け合える関係づくりも
”自助”の一つだそうです。


<参考>
AIへの質問全容。被災後の国家維持や
他国への経済等の依存に伴う、
私たちの負う”不自由さ”のリスクと今からでもできる備えにも
触れています…。

https://chatgpt.com/share/6a220e18-f2a4-83a9-b740-94b7ff83ee58

Related Articles:

Post Footer automatically generated by Add Post Footer Plugin for wordpress.

Share Button

Website Pin Facebook Twitter Myspace Friendfeed Technorati del.icio.us Digg Google StumbleUpon Premium Responsive